子どもの教育費をどのように準備する！？

こんにちは、かこママです。

子供が産まれると教育費をどのように準備するべきなのか悩みますよね。

親からは「子供が産まれたら学資保険に入りなさい」とか言われたりしませんでしたか？親世代は学資保険で何とかなっていたのかもしれませんが、低金利の今は学資保険で何とかなる問題ではなくなっていますよね。

今回、「NISAと貯金で「1200万円」教育資金を作る！　プロが教える「最強の18年間プラン」」とい記事を読んで教育費の貯め方について改めて考えてみました。

子供の教育費はいくら必要なのか
つみたてNISAで教育費を貯める
投資だとリスクがあるので心配！？
つみたてNISAを用いた具体的な方法
まとめ

子供の教育費はいくら必要なのか

現在、学費の平均はどれくらいなのか下表にまとめました。

	小学校	中学校	高等学校（全日制）	大学
公立	1,926,809	1,462,113	1,372,072	2,608,800^※1
私立	9,592,145	4,217,172	2,904,230	5,495,600

文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」、日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査」より

※1　大学に関しては、国公立の平均額とした。

子どもが小学校入学から大学を卒業するまでにかかる費用は、すべて国公立の場合は約737万円が最も低く、すべて私立の場合には約2221万円となります。

小中学校から私立に通わせるかどうかは、ご家庭により考え方が異なると思います。教育費が足りないという事態に陥らないためにも、子どもが小さいうちにある程度どのような学校に通わせるのか検討しておく必要性がありそうです。

つみたてNISAで教育費を貯める

今回読んだ記事の中で、教育費は「貯金＋つみたてNISA」で貯めることをおすすめしています。つみたてNISAとは、2018年1月からスタートした少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。2020年末時点で口座数は300万口座を突破しています。

NISA（少額投資非課税制度）
NISAとは、2014年1月にスタートした、個人投資家のための税制優遇制度です。NISAでは毎年120万円の非課税投資枠が設定され、上場株式・株式投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となります。
つみたてNISA（非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度）
つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です（2018年１月からスタート）。購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られています。
金融庁HP「NISA特設ウェブサイト・用語集」より

つみたてNISAをおすすめする理由は、「最長20年」という非課税期間が子どもが生まれて成人するまでの教育資金作りの期間にぴったり合うからだそうです。

つまり、この方法は就学前のお子さんをお持ちの家庭におすすめの方法で、すでにお子さんが小学生や中学生になっている家庭にはあまり向いていない方法ということです。誰にでも向いている方法ではないので注意が必要です。

投資だとリスクがあるので心配！？

つみたてNISAを利用するということは、投資信託で教育費を準備するということです。

おばあちゃん

子供の教育費を、リスクのある投資なんかで準備するの！？

記事にも書いてありましたが、このようなことをきっと言われると思います。日本でもiDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)やNISAなどの普及に伴い、投資信託を利用する人が増えたと思いますが、まだまだ投資信託自体を知らない人が多いのではないかと思います。

ここで、投資のリスクとは何かというのを考えてみたいと思います。資産運用の世界でリスクとは、｢リターンの不確実性の度合い（振れ幅）のこと｣を表しています。つまり、｢リスクが大きい｣とは、｢大きく収益が得られるかもしれないし、大きく損失が出るかもしれない｣という意味です。

一般的にリスクと聞くと、危険なことというイメージですが、大きな利益を得ることもリスクということです。また、低金利時代の現在において預金だけで教育費も準備しようとすること難しくなっています。

そのため、今回紹介されていた「半分は貯金、半分はつみたてNISA」で教育費を準備するという方法は検討してみても良いなと感じました。

つみたてNISAを用いた具体的な方法

記事で紹介されていた具体的な金額等は下記の通りです。

18年間、2万円を貯金、2万円をつみたてNISAで投資信託を積み立てる。
貯金→18年間で約432万円
つみたてNISA→
想定利回り（年率）3%の場合→18年間で約572万円^※2
想定利回り（年率）5%の場合→18年間で約698万円^※2
ＡＥＲＡdot.「NISAと貯金で「1200万円」教育資金を作る！　プロが教える「最強の18年間プラン」」より

※2　最終積立金額に関しては、金融庁の資産運用シミュレーションにて計算しました。

資産運用シミュレーション：金融庁

NISA（少額投資非課税制度）のしくみや投資について基本から解説します。今後どのように資産を運用していけばいいか、自分ではなかなかわからないもの。シミュレーションをもとに、自分にとって最適な資産運用法を考えましょう。

また、具体的な投資方法や投資信託を知りたい方は記事を読んで確認してください。

NISAと貯金で「1200万円」教育資金を作る！　プロが教える「最強の18年間プラン」〈AERA〉

　利益が非課税の「つみたてNISA」で老後資金を作る人が急増しているが、実は教育資金作りにも使える。子どもが生まれてから18年間の最強プランとは。AERA 20...

想定利回りに関しては、様々な意見があると思いますが、長期間分散投資（ドルコスト平均法）をすることでリスクとリターンを平準化できると言われています。

「ドルコスト平均法」とは、価格が変動する金融商品を常に一定の金額で、かつ時間を分散して定期的に買い続ける手法です。この手法で金融商品を購入し続けた場合、価格が低いときの購入量は多くなり、価格が高いときの購入量は少なくなります。

また、貯金に関しては、中学卒業まで支給される児童手当を全額貯金するというイメージでも良いのではないかと思います。

まとめ

親になると教育費について考えるようになりますが、現在は貯金や学資保険だけで教育費を準備するのは難しくなってきています。投資信託と聞くとリスクがあるのではないかと考えてしまいますが、つみたてNISAは非課税制度というメリットもありますし、長期投資をすることでリスクとリターンを平準化することができます。そのため、教育費を準備する方法としてつみたてNISAを利用するというのは一つの手だと思います。

長期投資が必要と言う点で誰でも利用できる方法ではないのですが、妊娠中のお母さんやまだお子さんが小さいお母さんは一度検討してみてはどうでしょうか。